3年程前から今年の暦を見て分かっていましたけど、年末年始が土日に該当すると損した気分ですよね。まあ来年もそうですが。
休めない業種の皆様は実にお疲れさまですし、ありがとうございます。
あれからBIGは買っていません。
全然当たらないのもありますが、キャプチャ取得などの作業が億劫になってしまって一時休戦（敗戦）です。
貸株料のヤツは高金利が付く銘柄がガクッと減ってしまったので企画倒れということで。（苦笑）
アホノミクスのおかげか、株は元気でしたね。
放置だいすき（ただの面倒くさがり）な私の資産も今年一年は復活しました。
マネーフォワードは無料版しか利用していないので、有料版にしないと一年前以上のデータは見られないですけど、過去にとらわれないほうが気楽であると己に言い聞かせてます。
普段はしがないフリーターのような生き方ですし、つい数ヶ月前には転職したのですが、辞めた会社がクソすぎてここ十数年の記憶を消したいです。（笑）
ついては気分がなかなか晴れないので私の脳内博打中枢の指令により、仮想通貨はじめちゃいました。
最初はリップル（Ripple=XRP）を購入予定でしたが、ここ半月でアホみたいに急騰しているので今回は割合おとなしめなネム（NEM=XEM）にしておきました。
今年後半はどの通貨もかなり上昇しており、大晦日の今日は総下落ですが、株同様に長期保有を考えているので当面は安いところを仕込みたいです。（超絶プラス思考）
しかしこのブロックチェーンといふものを見てるとマイニングがキャプチャトレーダーの認証代行作業に思えてなりませんし、ネムにもハーベスティングがあるとのことで余裕資金があれば追加購入したいです。
んでもって、私のテキトーで類稀な金運にあやかりたい方は、これを機にはじめてみるのもよいかもしれませんが、生粋の本名だか分からないような芸能人が登場してきて怪しい頃だと思う方は健全に貯蓄、運用されることをオススメします。
今のところcoincheckは画面の分かりやすさとアルトコイン（仮想通貨）の取扱種類の豊富さは一番だと思いますけど、スプレッドがかなり広い（現在価格よりも実際に買える価格が高くなる。また、売れる価格が安くなる。それらの価格差が大きいこと。）ので短期売買は向かないですね。
ただ、二段階認証を設定しておけば取引所に保管している通貨が盗難に遭っても、100万円分まで保障があるので、多くの小額投資家に向いていると思います。
私はネムだけでなくICOにも興味があるので、Zaifも開設申請中です。GMOコインは今のところシステムが不安定そうなので見送りました。
なお、ここ数日色々な情報を読み漁ったうえで気をつけたいことを共有します。
①暴落
言わずもがな、現在発行されている仮想通貨は国家の裏付けがない取引データの集合体ですので、信用を失えば紙くずどころか無に帰す可能性があります。
また、リスクヘッジのために通貨を分散保有していても政府による規制などの発表があれば、仮想通貨全体に影響が出ることも予想されます。特にビットコインは仮想通貨の基軸通貨のようなものですので、タイミングを見計らう方は暴落後に購入するほうがよいかもしれません。
②消失
盗難は勿論ですけど、送金ミスや暗号鍵の紛失などで保有通貨を全て失う可能性があります。
本格的に取り組む場合、コールドウォレット、ハードウェアウォレットなどを利用するための情報収集が必要です。
また、家族間でのトラブルも想定されるでしょうし、貸金庫で暗号鍵を保管する方もいるようです。
ですが、貸金庫にミサイルが被弾する世の中になるのも時間の問題かもしれませんし、Amazonで超小型核シェルタータイプのドローンが売られる日がくるかもしれません。
取り急ぎ私たちにもできることとして、通貨種類別にアドレスは異なりますが、大量に同一通貨を保有する場合にも複数のアドレスで管理することをオススメします。
③詐欺
仮想通貨を一時的に預けることで、1日1%などのあり得ない高利息が貰えるなどと謳う輩に、保有通貨を騙し取られた被害者がかなり出ています。あなたが預けた通貨は先に預けた人の利息や詐欺師の資金に回るだけですし、いづれ必ず破綻します。
巷ではインフルエンザが流行していますが、ネットにもインフルエンサーという影響力があるとされるクソ人間どもが、さも自身が儲かっているかの如くTwitterなどのSNSで勧誘しているようなので要注意です。
なお、取引所が運用のために勧誘するケースは、貸株料と同様で、もし会社が倒産したら預けた通貨が返還されることはないと思っておいたほうがよいでしょう。
④税金
仮想通貨は昔のFXのように税制が整っていませんが、年間利益は自動的に税務署に提出されるので脱税はできません。
確定申告が必要な場合、仮想通貨で得た利益は雑所得での申告が必要です。
・仮想通貨⇒円と交換時
・仮想通貨⇒別の仮想通貨と交換時
・仮想通貨⇒商品購入、サービス利用時
雑所得は他種の所得（不動産所得、株の譲渡所得など）と損益通算できません。
雑所得の税率は総合課税なので、給与所得などと仮想通貨の利益を合算した課税所得によって決まります。（住民税は10%）
なお、所得税率が上がる場合、課税所得全額にその所得税率がかかるのではなく、基準額を超えた部分にのみかかります。（超えない部分にはそれぞれの所得金額に該当する所得税率がかかります。）
最後に雑所得は当年分の雑所得とのみ損益通算できます。例えば今年大儲けして翌年払わなければならない税金を、翌年発生した今年以上の大損（仮想通貨取引の損失に限りません。）のために払えなくなり私生活、果ては人生を棒に振る可能性があります。（株取引などと同様に自己破産で免責が下りるとは限りません。）
仮想通貨はまだまだ未知の領域ですし不安は大きいですが、送金履歴が共有され改ざん困難であることは現実通貨よりも透明性があるといえるでしょうし、一人でも多くの人が利用することで安全性と利便性が立証されれば現実通貨を超えるかもしれません。
そして少子高齢化をはじめ、前途多難な日本に神風が吹くきっかけになるとよいですね。
波さん！はやくおつとめ終えてくださいー！
